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| 経済の風向きを知ることも大事だけれど…… |
景気動向を知るための手がかりとしてアメリカの雇用統計が注目されています。
長期投資を前提とした積立投資の場合、短期の動向にあまり一喜一憂しても精神的に疲れてしまいますよね。
インデックスファンドを利用した積立投資の心構えについて、簡単にまとめてみました。
アメリカの雇用統計と解釈
雇用情勢の変化は個人所得や個人消費などにも波及して景気動向に与える影響も大きいです。特に世界経済の中心であるアメリカの雇用統計は市場関係者の注目を集めていて、為替相場の動向も左右します。
たとえば、ニュースによると2016年8月のアメリカの雇用統計は、雇用者の増加数はエコノミストの予想を下回る数字だったものの、失業率は横ばいで景気を心配するほど悪くはなかったそうです。
その結果、追加利上げの時期をめぐり12月の可能性が高いとはいえ9月の利上げの可能性も全くなくなったとまでは言えないとされて、一時102円台だったドル円は104円前後になりました。
数字の予想はもちろん解釈の仕方も難しいですね（苦笑）。
経済統計に一喜一憂したくないなら
経済の動きは面白いし統計の数字で投資信託の基準価額が上下に動くと、やっぱり気になってしまいますよね。インデックス投資でよく言われる、リスク水準を一定に保ち、極端な高値づかみや投げ売りを防ぐためのルールは下記のようなものです。
前提条件は生活防衛資金の確保と、低コストなインデックスファンドによる内外の株式と債券への分散投資です。
リスク許容度に応じて国内株式、外国株式、国内債券（預貯金や個人向け国債でもOK）、外国債券、それぞれの資産に投資する配分をあらかじめ決めておきます。
基本は4分の1ずつですが、変動リスクの大きさを許容できるなら積極的に運用したい場合は海外資産や株式への投資比率を増やします。
反対に値動きを抑えたいなら国内債券への投資比率を増やします。
事前に決めた配分に応じて積み立てていき、年末にその比率が崩れてないか確認します。
もし、特定の資産の比率が増えていたら売却し、相対的に比率の減った資産を買い増しして、崩れていた比率を元の配分に戻します（リバランス）。
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| 比率の増えた資産の一部を売却し比率の減った資産を購入して元の配分に戻す |
かい離が大きくなければ売却時の課税を避けるため、比率の増えた資産の積み立てを減らして比率の減った資産の積立を増やすというやり方もあります。
まとめ
リバランスは変動リスクを一定に保つためのルールですが、相対的に割高な資産を売って割安な資産を買うことになるため、極端な高値づかみや底値での投げ売りを避けることができます。事前に決めたルール通りに行動するようにすれば、統計に神経質になる必要はないですよね。
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